1965年生まれ。毎日新聞大阪経済部次長、東京本社特別報道グループ編集委員などを経て現職。著書に「オリンピック・マネー 誰も知らない東京五輪の裏側」（文春新書）。
それでもやるのか？東京五輪最終攻防
-
日本メディアによる「オリンピック礼賛」報道が増えていく
五輪マークは「オリンピック・シンボル」と呼ばれ、世界で最も知られたエンブレムだ。オリンピックの憲法であるオリンピック憲章は、五輪マークなどのオリンピック資産の権利の所有者を国際オリンピック委員会（Ｉ…
-
日本国民がIOCや組織委を訴える権利 感染者の賠償請求も
国際オリンピック委員会（IOC）と東京都、組織委員会が結んだ東京2020オリンピック・パラリンピック大会開催都市契約は、日本側からIOCに賠償請求する権利「求償権」を放棄した“不平等条約”だ。 …
-
「中止すれば経済損失」は本当か コンコルド効果の可能性
新型コロナウイルス感染拡大下の東京2020オリンピック・パラリンピック大会開催は、感染爆発抑制が見通せない限り日本経済に深刻な打撃をもたらす恐れがある。中止は経済効果を損なうという主張は机上の空論に…
-
来日8万人を管理できるのか？ 検査もなく、行動制限も緩い
東京2020オリンピック・パラリンピック大会は、選手だけでなく、大会関係者やボランティアの新型コロナウイルス感染対策も不十分だ。 選手の隔離と検査を徹底する「バブル方式」が形骸化していること…
-
「バブル方式」は虚構にすぎない 全豪テニスでも感染者が
東京2020オリンピック・パラリンピック大会の最大のリスクが、選手間の新型コロナウイルス感染だ。 日本政府と東京都、組織委員会、国際オリンピック委員会（IOC）は「安全・安心な大会」を実現す…
-
新聞6社がそろって「オフィシャルスポンサー」の異常事態
新型コロナウイルス感染拡大下の東京2020オリンピック・パラリンピック大会に対し、大会スポンサーの「オフィシャルパートナー」を務める朝日新聞が５月26日朝刊の社説で菅義偉首相に中止を迫った。 …
-
IOC「オリンピック貴族」は特別扱いされ5つ星ホテルを満喫
「中止の選択肢は事実上ない」――。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のディック・パウンド委員は、５月２５日の米ＣＮＮの取材で断定した。 新型コロナウイルス感染拡大で、政府が３度目の緊急事態宣言を…
-
ボランティアにも接種 「ワクチンがなければ危険」を証明
新型コロナウイルス感染拡大下で開催が迫る東京2020オリンピック・パラリンピック大会。中止を求める世論に背き、政府と東京都、組織委員会、国際オリンピック委員会（IOC）が目指す強行開催のリスクを追う…
