１９７６年、東京都出身。法政大学博士（学術）。名城大学外国学部准教授。主な専門は政治史、比較思想。野球史研究家として日米の野球の研究にも従事しており、主著に「ＭＬＢが付けた日本人選手の値段」（講談社）がある。スポーツを取り巻く様々な出来事を社会、文化、政治などの多角的な視点から分析している。アメリカ野球学会会員。
メジャー球団は温室効果ガス削減に10年以上前から取り組む
米政府が主催し、４月２２～２３日に行われた気候変動に関する首脳会談は、各国が温暖化ガスの排出削減目標を相次いで打ち出した。
日本が２０１３年度に比べて３０年度に温暖化ガスを４６％減少させる方針を示すと、英国のジョンソン政権は３５年に１９９０年比で７８％の削減を表明した。世界最大の排出国である中国も３０年までに排出量の削減に転じさせるとした。
バイデン政権が、地球温暖化対策の国際的な枠組みであるパリ協定からの離脱を実現したトランプ政権との違いを強調するために気候変動の問題を利用している背景はあるにせよ、３０年に０５年と比べて温暖化ガスを５０～５２％減らすという米国の案も含め、首脳会談に参加した４０の国と地域が競い合うように「脱炭素」を口にしている。
再生可能エネルギーをどこまで導入するかといった実際の取り組みが明確ではない点は、各国とも先に態度を表明し、目標を達成するための道筋はいずれ解決されるというある種の希望的な観測に基づいていることを示唆する。
ところで、大リーグと温暖化ガスの削減問題は、一見すると無関係であるかのようだが、現在の大リーグで主流となっている可動式のドーム球場を見るだけで、屋根を開閉する際に大量の電力を消費することは容易に想像できる。
