永田宏長浜バイオ大学コンピュータバイオサイエンス学科教授
筑波大理工学研究科修士課程修了。オリンパス光学工業、ＫＤＤＩ研究所、タケダライフサイエンスリサーチセンター客員研究員、鈴鹿医療科学大学医用工学部教授を歴任。オープンデータを利用して、医療介護政策の分析や、医療資源の分布等に関する研究、国民の消費動向からみた健康と疾病予防の解析などを行っている。「血液型 で分かるなりやすい病気なりにくい病気」など著書多数。
【睡眠剤・精神安定剤】若い住人が多い東京都の使用量が多い理由
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睡眠剤・精神安定剤の処方量の全国平均は、１人当たり年間２８．１錠です。
しかし高齢になると処方量が増えるため、高齢化率（人口に占める６５歳以上の比率）が高い県ほど、１人当たりの処方量も増えるはず。そこで各都道府県の数字を計算すると、〈表〉のようになりました。
処方量が少ない県は、いずれも高齢化率が低い県ばかり。もっとも少ない沖縄県は高齢化率もダントツに低い県。埼玉県や滋賀県も「若い県」として知られています。
処方量が最も多いのは秋田県。高齢化率も堂々のトップで、人口減少率が４年連続１位、秋田市を含む主だった市が「消滅可能性都市」に指定されるなど、厳しい現実に直面しています。
ここまでは納得できる話です。しかし処方量２位の北海道は高齢化率で２０位、４位の福島県の高齢化率は２３位……というように、「高齢者が多いから処方量も多い」という単純な話ではないことが分かります。ただ〈表〉には載せていませんが、青森県の処方量が６位、宮城県が１１位、岩手県が１３位に入っています。つまり、北日本の処方量が多いのです。
