NYハーレムから、激動のアメリカをレポートするジャーナリスト。 ダイバーシティと人種問題、次世代を切りひらくＺ世代、変貌するアメリカ政治が得意分野。 早稲稲田大学政経学部卒業後1991年NYに移住、FMラジオディレクターとしてニュース/エンタメ番組を手がけるかたわら、ロッキンオンなどの音楽誌に寄稿。メアリー・J・ブライジ、マライア・キャリー、ハービー・ハンコックなど大物ミュージシャンをはじめ、インタビューした相手は2000人を超える。現在フリージャーナリストとして、ラジオ、新聞、ウェブ媒体にて、政治、社会、エンタメなどジャンルを自由自在に横断し、一歩踏みこんだ情報を届けている。 2019年、ミレニアルとZ世代が本音で未来を語る座談会プロジェクト「NYフューチャーラボ」を立ち上げ、最先端を走り続けている。 ホームページURL: https://megumedia.com
子供のSNSは1日3時間超だとメンタルのリスクが2倍に…米公衆衛生局の注意喚起に衝撃
アメリカ政府の公衆衛生局のトップが、子供のSNS使用に関する異例の注意勧告を行い、全米に衝撃が走っています。
米公衆衛生局長官ヴィヴェック・マーシー博士によれば、アメリカの13〜17歳の95％がSNSを使用、その3分の2は「ほぼ常に」SNS上にいます。そしてそのコンテンツの一部はメンタルヘルスに悪影響を及ぼし、特に1日3時間以上使っている子供たちや思春期の若者は、うつや不安神経症などの症状を経験するリスクが、2倍になるといいます。
アメリカの10代の若者のSNSの使用時間は1日平均3.5時間。つまりかなりの数の若者が大きなリスクを抱えていることになります。SNSが自分のボディ・イメージに与える影響について尋ねた質問では、「13〜17歳の46％が、SNSを見ることで嫌な気持ちになった」と答えたといいます。
報告では「SNSの精神衛生上の影響について完全にはわかっていないが、子供や青少年にとって100％安全とは言い切れない。どんなコンテンツが最も有害で、どうすれば若者たちを守ることができるのかを、もっと研究しなければならない」とし、SNSの良さを活かし、危害のリスクを減らすために、政府や企業、研究者、親などが協力して取り組むことを勧告しています。
