清澤源弘自由が丘清澤眼科院長
1953年、長野県生まれ。東北大学医学部卒、同大学院修了。86年、仏原子力庁、翌年に米ペンシルベニア大学並びにウイリス眼科病院に留学。92年、東京医科歯科大眼科助教授。2005－2021年清澤眼科院長。2021年11月自由が丘清澤眼科を新たに開院。日本眼科学会専門医、日本眼科医会学術部委員、日本神経眼科学会名誉会員など。
弱視は８歳までに発見して治療しないと回復のチャンスを逃す
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【Q】6歳の子供が「弱視」と診断されました。弱視とはどんな状態を言うのでしょう？ 今後どのようなことに注意すればいいでしょうか。
【A】ご心配ですね。お察しします。100歳まで生きることが珍しくない長寿社会になり、弱視を含めた視覚障害者の増加が予想されます。現在、日本では視覚障害者は約30万人とされています。2017年、英国の医学誌「ランセット・グローバル・ヘルス」では、目が見えない人の数は40年以内に世界中で現在の3600万人の3倍に増えるかもしれないという研究結果を発表しています。
そもそも「視覚障害」とは、視野や視力、色覚などに障害があり、日常生活を送るうえで困難さを感じている状態を指します。簡単に言うと、眼鏡をかけても一定以上の視力が出ない弱視だったり視野が狭かったりして、人や物にぶつかる状態です。これが「社会的弱視（低視力者）」です。 身体障害者福祉法に規定されている視覚障害は、視機能のうちの矯正視力と視野の程度により、1～6級に区分されています。世界的には、低視力の第一の原因は白内障ですが、日本では手術さえ受けられれば視力の回復が得られる可能性が高いので、身体障害には含めません。
