「嵐」新会社設立で企業はCM契約に虎視眈々も…故ジャニー喜多川氏との“広告料の約束事”はどうなる?
2020年12月31日をもって活動休止中の『嵐』。今年11月3日にCDデビューから25周年という節目を迎えることもあり、次のリアクションが注目されている中、4月10日に5人連名で『株式会社嵐』設立の発表があったことで周辺をザワつかせている。
復活を待ち望む“アラシック”(嵐ファンの総称)たちが、ライブやファンミーティングの開催を妄想するのを煽るように、一部マスコミは「嵐は既に11月3日の新国立競技場は仮押さえ済み」とか「大掛かりなライブの前にファンへ5人揃ってのメッセージが配信される」などと報じている。
「もはや嵐の活動再開は待ったなし!」の流れは、実は広告代理店業界でも加速している。性加害騒動で旧ジャニーズ事務所所属のタレントたちの起用を静観していたクライアントも、5人が連名で会社を設立したことでその御祝儀的意味合いも含めたCM企画を模索中だと言われている。
「メンバー全員が40歳を超えたとはいえ、嵐は嵐。その訴求効果には少しも陰りが見えていないというのが業界内の評価です。例えばかつて、嵐を企業の“顔”として起用した『日立アプライアンス』はその広報戦略が大成功し、最高益を記録したことがあります。嵐でオイシイ思いをしたことがあるクライアントは、喉から手が出るほど契約に前のめりになっています」(広告代理店関係者)