鈴村裕輔野球文化学会会長・名城大准教授
１９７６年、東京都出身。法政大学博士（学術）。名城大学外国学部准教授。主な専門は政治史、比較思想。野球史研究家として日米の野球の研究にも従事しており、主著に「ＭＬＢが付けた日本人選手の値段」（講談社）がある。スポーツを取り巻く様々な出来事を社会、文化、政治などの多角的な視点から分析している。アメリカ野球学会会員。
MLB球団オーナーの本業ビジネスがオフの補強に影響及ぼす
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今年１１月にはダウ平均株価が史上初の３万ドル台を記録、７月まで２ケタの数値が続いた完全失業率も、１１月は６・７％まで改善している。
一方、９月にアマゾン・ドット・コムが開催したオンライン就職フェア「アマゾン・キャリア・デー」には約３０万人が参加して採用面接を申し込んだことを考えれば、米国経済は完全復調には至っておらず、現状はまだら模様と言えるだろう。
このような米国経済の状況と無関係ではいられないのが、米国のプロスポーツリーグの球団所有者たちだ。
特に大リーグはコミッショナーのロブ・マンフレッドが３０球団の合計で約３０億ドルの損失となったことを明らかにするなど、置かれた状況はかつてなく厳しい。
それでも、いくつかの球団は活発な動きを見せている。例えばメッツは「トレードよりもフリーエージェント」という方針を掲げ、エンゼルスはトレードでホセ・イグレシアスやライセル・イグレシアスを獲得している。
■総資産は140億ドル
