ボケない暮らしに数学を 大学生の5割以上が間違う問題も
今年１０月に予定される消費税の増税。８％から１０％に引き上げられると、税率としては確かに２％のアップだが、支払額の増加分として考えれば１．８５１…％だ。身の回りのホントの数字を理解しなければ、どんどん頭が老けていく。
まずは簡単な問題だ。《２億円は５０億円の何％か？》
正解は、２を５０で割って、商（割り算の結果）の０．０４を導き出す。つまり、４％だ。
ところが、大学生の２割前後は間違うという。「最も多い誤答は、５０を２で割って２５％とする解答です」
こう語るのは、「『％』が分からない大学生」の著者で桜美林大学の芳沢光雄教授だ。
「なぜ％を間違える人が増えてしまったのか。そこには国語力の問題もあるでしょう。『～の…に対する割合は〇％』『…に対する～の割合は△％』といった理解力が落ちているのです」
突き詰めれば、牛丼を３０円値上げすると怒る人は多いが、消費税が上がっても反応は鈍い。その理由が％への理解不足かもしれない。
では、この問題はどうか？ なんと、大学生の５割以上が間違う。
《２０００年に対して売上高が２００１年は１０％成長し、２００１年に対して２００２年は２０％成長した。このとき、２０００年に対して２００２年は何％成長したか？》
もう予想がついた人もいるだろうが、半数以上の大学生は１０％と２０％を足して３０％と誤答してしまう。正解は１．１×１．２と計算して１．３２から算出する３２％だ。
ここまで読んで頭が痛くなった人は、逆に言うと、典型的な日本人だ。フリーアナウンサーの久米宏氏も先日、自身のラジオ番組で小学校の割り算でつまずいたことを嘆いていた。
■「数学が苦手」な日本人を利用するマーケティング戦略も
さて、今となっては夢の政策である池田内閣の「所得倍増計画」。１９６１年から１０年間で給与を２倍にするというものだった。先ほど間違った学生は「１０年間で２倍だから年１０％ずつ１０年間給与が増えていけばいい」と考えてしまうだろう。しかし、１．１×１．１×１．１×…と続けていけば、１．１を８回掛けて、８年目には約２．１４倍となる。実際、所得倍増計画は経済成長率が想定より高かったこともあって７年で達成している。こうした「数学が苦手」な日本人をうまく利用するマーケティング戦略も、いたるところでよく見かける。
例えば、あるカード会社は「８秒に１枚の申し込み」と、いかにも人気があるかのような宣伝を展開していた。しかし、１日は８万６４００秒だから、１日に約１万枚、年間で３６５万枚前後の新規加入数になる。そのカード会社の会員数は現在、約１５００万。国内最大手のＪＣＢカードが約８４００万会員だから足元にも及ばない。
同じように「９８％の顧客が満足」と宣伝している保険会社もあるが、分母は４００人。仮に「４００万人が満足」と「４００人のうちの９８％が満足」ではどちらを選ぶだろうか。
では、家電量販店の「１割引き」と「ポイント１０％還元」はどちらがお得なのか？ １割引きは文字通り１万円の商品を購入すると９０００円になることだが、ポイント１０％は次回の買い物の際に「１０００円分の買い物ができる」権利のこと。
すなわち、次回は１万１０００円の買い物を１万円でできることになる。この場合、割引率は１０００円を１万１０００円で割って、約９．１％になる。しかも、店側としては次も足を運んでもらえるというメリットがある。
