筑波大理工学研究科修士課程修了。オリンパス光学工業、ＫＤＤＩ研究所、タケダライフサイエンスリサーチセンター客員研究員、鈴鹿医療科学大学医用工学部教授を歴任。オープンデータを利用して、医療介護政策の分析や、医療資源の分布等に関する研究、国民の消費動向からみた健康と疾病予防の解析などを行っている。「血液型 で分かるなりやすい病気なりにくい病気」など著書多数。
「小児科」26.６％、「耳鼻科」21.７％と医療費が大激減
昨年度の１月までの国民医療費は、2019年度（19年４月～20年３月）の同期比で４％減少した（厚生労働省「医療費の動向」調査）。診療所の外来（在宅、遠隔を含む）に限れば、もっと影響が大きく、患者数で10.3％減、医療費で7.7％減だった。
患者数は、第１波（４～５月）で前年比で20％以上減り、第２波（７～８月）、第３波（11～１月）で10％前後減った。ただしそれら以外での減り幅は小さく、とくに10月は1.5％減と、ほぼ前年と同じ水準に回復していた。
第１波こそ心理的衝撃が大きかったため、受診を控える人が増えたが、それ以降はせいぜい１割減にとどまったことは注目に値する。「コロナを恐れて受診を控える人が増えれば、慢性疾患で重症化する患者が急増するのではないか」と危惧されていたが、その心配はなさそうだ。
■「皮膚科」「整形外科」への影響が少ない理由
科目別では「皮膚科」と「整形外科」で、コロナの影響が少なかった。皮膚科は患者数が２・３％減にとどまった。昨年４月こそ14.2％減となったが、５月にはほぼ前年並みに戻し、８月にはプラスに転じ、10月は前年比8.6％増と活況を呈していた。整形外科もほぼ同様の動きを示している。昨年４月、５月期こそ20％ほど患者が減ったが、第２波の７月を除けばほぼ前年並みに回復した。内科系の科目は、処方箋を長めに書いてもらうことで通院回数を減らすことがでるが、肌の痒みや痛み、関節や筋肉の痛みなどは直接的な治療が必要なため、回数を減らしにくいという側面もあったと思われる。
