筑波大理工学研究科修士課程修了。オリンパス光学工業、ＫＤＤＩ研究所、タケダライフサイエンスリサーチセンター客員研究員、鈴鹿医療科学大学医用工学部教授を歴任。オープンデータを利用して、医療介護政策の分析や、医療資源の分布等に関する研究、国民の消費動向からみた健康と疾病予防の解析などを行っている。「血液型 で分かるなりやすい病気なりにくい病気」など著書多数。
「小児科」26.６％、「耳鼻科」21.７％と医療費が大激減
反対に壊滅的とも言える影響を受けたのが、「小児科」と「耳鼻科」（耳鼻咽喉科）であった。小児科では、１月までで患者数が32・３％減り、医療費（＝診療所の収入）が26.6％減った。とくに第１波の落ち込みが際立っていた。昨年５月の患者数はなんと前年の半分以下（51.1％減）だった。その後も回復は進まず、10月になってようやく回復の兆し（それでも14.1％減だった）が見えたかに思えたが、11月以降は再び前年を大きく下回った。
■インフルなど子供の感染症激減が理由か
第１波で患者が減ったのは、緊急事態宣言の心理的インパクトが大きかったこともあっただろうが、インフルエンザをはじめとする「子供がかかりやすい感染症」が激減したことが響いたからだと考えられる。実際、2020年３月（すでにインフル患者がほとんどいなくなっていた）の時点から、小児科では患者数が大幅に減り始めていた。小中学校のプールが閉鎖されたため、夏に多い咽頭結膜熱（プール熱）がほとんどゼロになったし、ほかにも手足口病、ヘルパンギーナ、RSウイルス感染症、ムンプスなどが軒並み大幅に減った。加えて感染性胃腸炎も過去10年間で最低の水準だった。つまりコロナ対策によって、子供の細菌性やウイルス性の病気が劇的に減ったため、小児科の需要も大幅に減ったというわけである。
