米倉涼子、柴咲コウら独立の背景に公取委の強力な“後ろ盾”
女優では栗山千明(35)もそうだし、老舗事務所で指折りの大手、ワタナベエンターテインメントからは、ブルゾンちえみ(29)と原千晶(45)が退社。また元AKB48の梅田彩佳(31)、元NMB48の三秋里歩(25)、俳優の渡部秀(28)もそれぞれの事務所を退社した。
並べてみると、驚くくらいの数だ。年度末の契約満了でということは、たとえ確執があったとしても「円満退社」ということになるし、昨年のうちから話し合っていた人が大半だろう。つまり、それぞれが自分の考えで活動を変えることができるようになったのだ。
■昔なら“干され”ていた
一昔前までは、大手プロから独立すると、“干される”といわれた。あるいは、CMなど一部の“おいしい仕事”の権利を残すなど条件付きの独立が目立った。事務所をやめるのが非常に難しかったのが、ここへきてまったく様相を一変させているのはなぜか。
元SMAPの香取、草彅、稲垣の3人が地上波テレビから姿を消したことに対し、公正取引委員会が「誤解を受けないように」と注意した。実際には圧力のようなものはなかったとされたが、公取委は昨夏、芸能の契約や取引について独占禁止法で問題となり得る行為、「低い報酬」などの具体例をまとめて公表している。連日のコロナの話題で記事にはなっていないが、これが独立ラッシュの大きな要因だ。
次の大物も控えている。芸能プロも時代の変化を実感しているだろう。