中川恵一東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授
1960年生まれ。東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授。すべてのがんの診断と治療に精通するエキスパート。がん対策推進協議会委員も務めるほか、子供向けのがん教育にも力を入れる。「がんのひみつ」「切らずに治すがん治療」など著書多数。
社員のがん先進治療に500万円 新浪流経営者が患者を救う
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調査は昨年１２月に行われました。細かい設問は割愛しますが、がんに関する１２の質問で、企業や個人のがん理解度をチェック。それとがん対策の実情を比較しました。
その結果、理解度の高い企業は、低い企業に比べてがん検診の実施率が高く、胃がんは５８．０％対５０．８％、肺がんは４４．０％対２０．０％。大腸がんに至っては、高理解度企業が低理解度企業を２２．７ポイントも上回る６２．７％です。
女性のがんの子宮頚がんと乳がんについても同様で、それぞれ高理解度企業は低理解度企業より１０ポイント、１９．５ポイントも高いのです。
経営者の理解度が高いと当然、就労支援も広がります。勤務時間変更は高理解度企業が４２．７％で実施していますが、低理解度企業は２１．７％。傷病休暇制度の実施は、低理解度企業のダブルスコア以上の５８％です。
年間約１００万人が新たにがんになりますが、そのうち３分の１が働く世代。６５歳までに男女とも１５％の確率でがんを発症し、会社員の死亡原因は、およそ半数ががんです。高齢化や定年延長などが相まって、働く世代でがんになるケースが増えているのです。
