近藤真彦「うたコン」生熱唱に“怒りの声”もNHKの『旧ジャニ所属組NG』基準堅持が正しいワケ
今も抜けないマスコミの忖度体質
一体、どういうことなのか。昨年10月、ジャニーズ事務所はジャニー氏から性被害を受けた元タレントへの補償会社『SMILE-UP.』に名称を変更。今年4月には『SMILE-UP.』(旧ジャニーズ事務所)のタレント28組295人が『STARTO ENTERTAINMENT』と契約。『STARTO』が新たなマネジメント会社としてスタートした。
「代表取締役CEOは福田淳氏が務め、『SMILE-UP.』と資本関係を有しておらず、表向きには変わったように見えますが、取締役COOに井ノ原快彦氏が入っているように"ジャニーズ色"は取り除けていない。『再発防止特別チーム』の調査報告書で『解体的出直し』が求められましたが、解体には至っていません。それどころか、28組295人ものタレントが所属している。木村拓哉や嵐のメンバー、SixTONES、Snow Manなど多数の人気者がいれば、メディアに対して"圧力"を掛けられる状態にある。さすがに今はしないでしょうけどね。マスコミの中には以前と変わらずに"忖度"を続けている会社もあります。人気タレントを多数抱えている事務所には気を遣わなければいけないと長年の経験で刷り込まれている。ましてや『STARTO』には旧ジャニーズの人間が従業員として移籍してきているわけですから、マスコミの忖度体質は簡単には抜けない」(前出の週刊誌記者)
旧ジャニーズ事務所はジャニー喜多川氏の姉であるメリー喜多川氏が渉外を担当し、メディアに圧力を掛けてきた。それは『再発防止特別チーム』の調査報告書でも指摘されている。
《「メリー喜多川は、森がオートレーサーの試験に合格した事実を前向きに報じようとした民放のプロデューサーに、『SMAPには森なんていなかったでしょ?』『最初からいないの。森はSMAPのメンバーじゃない。』などと大声を出した」》という『週刊文春』のメリー氏の圧力について、《真実と信ずるについて相当の理由があったというべき》と書いている。
「メリー氏はアメとムチを与えながら、メディアを牛耳ってきた。『競合するアイドルを使うなら、ウチのタレントは出演させない』という方針で、男性アイドル市場の独占化に成功した。そして、独立した人間にも同じ手法を取り、退所と同時に彼らのテレビ出演は大幅に減っていった。そのため、1990年代後半から20年近く、旧ジャニーズを辞める人気タレントはほとんどいなかった。こうして芸能界で巨大な勢力を築いてきた。なぜ圧力を掛けられたかと言うと、多くの人気タレントがいたからです。その状態自体は『STARTO』も同じです」(前出の週刊誌記者)