1960年生まれ。東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授。すべてのがんの診断と治療に精通するエキスパート。がん対策推進協議会委員も務めるほか、子供向けのがん教育にも力を入れる。「がんのひみつ」「切らずに治すがん治療」など著書多数。
子供のがんで相談すべき病院3つ 高校生は7割が休学・退学
たとえば、たばこをたくさん吸う人が年を取って肺がんになるのは、自己責任の影響が否定できません。大腸がんは欧米型の脂肪分の多い食事や運動不足の影響があり、メタボ的な生活習慣の人はリスクが高い。
ところが、ＡＹＡ世代のがんは、そういう影響がほとんどない上、がんの要因の一つである細胞の老化ともいえません。中高年のがんと違い、自己責任的な要素はとても少ないので、もっとサポートが受けられてしかるべきです。
重要なのが、医療費の問題でしょう。乳幼児医療費助成制度や子ども医療費助成制度により、自治体が医療費の一部または全額を負担する制度があります。それに加えて小児がんの場合は、小児慢性特定疾病医療費助成制度が有効です。
１５～１９歳は白血病や生殖細胞から発生する胚細胞腫瘍、性腺腫瘍、リンパ腫、２０～２９歳は胚細胞腫瘍、性腺腫瘍、甲状腺がん、３０～３９歳では乳がんや子宮頚がんといった具合に、ＡＹＡ世代のがんは中高年のがんとは種類も異なり、専門医が少ない。
そんな状況ですから、情報を得るには、有力ながん診療拠点病院である国立がん研究センター、国立がん研究センター東病院、静岡がんセンターなどを活用するといいでしょう。これらの病院にかかっていなくても、電話相談は可能です。子どもの学業を守るためにも親の医療費相談のためにも、万が一の時は連絡することです。
