近年注目の心不全に対する緩和ケアはQOLの維持と向上を図る

天野篤氏（Ｃ）日刊ゲンダイ

　近年、心臓疾患の領域で「緩和ケア」がクローズアップされています。これまで、日本における緩和ケアはがん患者を対象に発展してきたことから、心臓疾患に対しては十分な体制が整ってはいませんでした。

　WHO（世界保健機関）は緩和ケアを「生命を脅かす疾患による問題に直面している患者さんとその家族に対して、痛みやその他の身体的問題、心理社会的問題、スピリチュアルな問題を早期に発見し、的確なアセスメントと対処を行うことによって苦しみを予防し、和らげることで、QOL（生活の質）を改善するアプローチ」と定義していて、対象はがんだけではありません。高齢化が加速する日本では心臓疾患、とりわけ「心不全」の患者さんが急増していて、今後はますます増えると予想されています。そのため、国は2018年から心不全を緩和ケアの対象疾患とする方針を打ち出したのです。

　これまで何度かお話ししたように、心不全は単一の病名ではなく、心臓の働き=ポンプ機能が徐々に低下し、全身に十分な血液を送り出せなくなった病態を指します。息切れやむくみといった症状が現れ、そのまま放置して慢性心不全になると、良くなったり悪くなったりを繰り返しながらだんだんと心機能が低下していき、命を縮めます。　心不全を起こす原因は、心筋梗塞や狭心症などの虚血性心疾患、心臓弁膜症、心筋症、心房細動などの不整脈といった心臓疾患の多くが該当し、難治性に至るタイミングの予測が困難です。また、悪化して末期になると根治させる決定的な治療法はなく、呼吸困難、倦怠感、痛みといったさまざまな苦痛症状が起こります。そのため、心不全に対する緩和ケアが求められていました。ここにきて、そのスタートラインに立ったといえるでしょう。