発音のため子供の舌を整形手術…社会問題を招いた韓国「英語熱」の副反応
学歴社会の韓国では英語熱も日本より高い。韓国で英語力が要求されるようになったのは1990年代、95年を“グローバル元年”と位置づけた金泳三(キム・ヨンサム)大統領は韓国企業の世界化を目指した。その2年後、今度はアジア通貨危機で韓国のウォンが暴落。財閥をはじめとする企業は、生き残りをかけて果敢に国際社会に乗り出すようになる。
国を挙げたグローバル政策により、英語は小学3年から正式教科となり、ソウルの語学教室は児童・生徒であふれ返った。2008年になると英語教育のスタートは小学1年に繰り上げられた。今月9日から日本で公開される韓国映画「サムジンカンパニー1995」では、大企業で行われる英語クラスの様子が描かれている。韓国での原題は「サムジングループ英語TOEICクラス」だ。
今でこそ女性の地位が飛躍的に向上した韓国だが、当時はまだ女性社員の肩身は狭かった。映画に登場するのは高卒の女性たち。入社8年目にもかかわらず昇進どころか雑用係のまま。安い賃金で必死に働いても、結婚して妊娠すればクビになる。しかも大卒の女性社員と違って、高卒の彼女たちは制服を着なければならない。そんな差別社会で昇進できる道はただひとつ、TOEICで600点以上を取ることだ。体よく女性社員を解雇するためのハードルだが、退職金は大卒社員の3分の1以下。高い英語力を身につけ、生き残るしかない――。女優主演の映画がヒットしづらい韓国で、コロナ禍に上映された本作は157万人もの観客を動員した。