「必要ない医療」で患者に介入する医療機関が増えている

天野篤氏（Ｃ）日刊ゲンダイ

　心臓手術を受けた後は計画的なリハビリが重要で、心機能の低下がない場合は「安静」よりも「適度な運動」がより良好な回復につながる。前回お話しした内容です。

　現場でも実際にそうした方針がとられていますが、早期回復・早期リハビリだけにとらわれて早期手術に誘導するという新たな問題を生む傾向になっている側面もあります。

　今の日本の医療体制では、病院は大きく「急性期」「回復期」「慢性期」の3つのカテゴリーに分けられています。たとえば、心臓手術は急性期の病院で行われ、リハビリは回復期の病院、退院後に自宅から定期的に通うのが慢性期の病院です。急性期病院では手術のほかに高度先進医療なども行われていて、術後の早期リハビリまでは可能です。

　しかし、それ以降は回復期を担当するリハビリ病院などに移る必要があります。制度上、急性期病院に入って2週間を超えた患者さんは、退院して回復期病院に移るか、自宅に戻らなければならないのです。

　急性期病院には、リハビリによる早期回復期間をできるだけ短くして、なるべく早く回復期病院に移ってもらったほうが、患者さんの回転が速くなって経営上の利点があります。それも相まって、急性期病院の医療者には、「急性期の医療を担うのがわれわれの使命であり、それが社会全体への貢献につながる」といったコンセンサスができてしまっている傾向が感じられます。