ジャニーズタレントたちは退所も残留もイバラの道…TOBEが誰でも受け入れるとは思えない
ジャニー喜多川氏の性加害をジャニーズ事務所が「事実」と認めたことで事態は大きく動き出した。ジャニーズタレントを広告に起用している大手企業は「いかなる性加害も絶対に許されない」と「契約延長しない」と次々と発表。なかでも、アサヒグループの勝木敦志社長が朝日新聞に語った話には説得力があった。
「取引を継続すれば我々が人権侵害に寛容であることになってしまう。人権を損なってまで必要な売り上げは1円たりともありません」
ジャニーズに強烈なダメ出し。タレントを商品としてジャニーズと取引している企業。タレントに罪はなくとも、起用しないのは道理。数々の不正が発覚しているビッグモーター社なら、どんなに優れた中古車でも、ビッグモーターで買いたいと思う人がいるだろうか。
特にジャニーズの場合、「ジャニーズ」の名前が色濃くタレントに反映される。例えば、綾瀬はるかに所属事務所の「ホリプロ」の名は連想しないが、木村拓哉=ジャニーズと誰もが認識する。タレントもジャニーズの名前を付加価値にして人気と仕事を獲得してきた。