BTS「原爆Tシャツ騒動」の裏側 “国策”だからこそ火消しも早かった
しかし、SNSはもろ刃の剣。2018年に「原爆Tシャツ」騒動が起きました。
メンバーのジミンが原爆のキノコ雲が描かれたTシャツを着用していたと話題になったのです。
騒動のきっかけになったのは、現在82万人ものフォロワーを持つ高須クリニックの高須克弥院長のツイートでした。高須院長はこの一件から遡り、15年発売の「RUN」のMVが「3.11東日本大震災を揶揄している」「ナチスを想起させるロゴを衣装や旗に使っていた」と発信。高須院長はBTS本人に謝罪を求めるツイートをし、ユダヤ系団体や日本原水爆被害者団体協議会も謝罪を求める声明を発表。日韓問題はアイドル活動に多大な影響を与え、来日時のテレビ出演はキャンセルになり、東京ドーム公演に街宣車が来るのではとファンが警戒するほどに事態は混迷を極めました。
そこで所属事務所の上層部は、早々に日本原水爆被害者団体協議会などを訪問、存続の危機を脱したのです。
ファンには“K-POPが国策である”ことを認めない方が多いのですが、国策でなければ一アーティストが国連で演説できるはずはなく、民族間の歴史を含むトラブルも解決できません。BTSの件も国策だからこそ、火消しも早かったといえます。
内需が飽和状態の韓国で、海外で外貨を稼ぐのは必須。政府のバックアップなくしてK-POPブームは築けなかったといえるでしょう。