甲子園春夏中止の経済損失1000億円 高校も宿も死活問題に

2019年まではスタンドも満員だった甲子園（Ｃ）日刊ゲンダイ

　ただでさえ、インターハイの中止によって各運動部が打撃を受ける中、甲子園大会もなくなれば、いわゆる「スポーツ学校」は全く恩恵を受けられない。

「甲子園に出場すれば、応援団の宿泊費、交通費などで多くの資金が必要になるが、学校としては寄付金を募れるし、野球部も応援グッズなどの臨時収入が入る。甲子園の中止は部の運営にも影響しかねない」とは、さる強豪校の野球部長だ。

　そんな中、甲子園の開催実現を訴える署名運動が行われている。署名数は１９日までに１万筆以上集まった。発起人であるグリーティングワークスの徳丸博之社長は同日に高野連に署名を提出。元高校球児で、中学生のトレーニングのサポートなどを行う同社長は「球児たちの思いを伝えることが目的」としつつ、「（開催可否を）決められる方には、後ろ向きにならず、一歩前を踏むような形をとってもらえれば」と話した。

　高野連は早ければ２０日にも開催可否の結論を出すが、甲子園中止が死活問題になっている人たちの声は高野連に届くのか。