“無添加食品”ブームに専門家異論 「逆に健康損ねる可能性も」

写真はイメージ（Ｃ）日刊ゲンダイ

　スーパーや百貨店で目にする機会が増えた「無添加」の表示。知っての通り、人工保存料などの添加物を使っていない食品のことだ。「薬品」が入っていないから、消費者はなんとなく「安全」な気になっていたが、実はそうでもないらしい。「長村教授の正しい添加物講義」（ウェッジ）で“無添加安全社会”に異を唱えるのは、日本食品安全協会理事長で鈴鹿医療科学大の長村洋一教授（顔写真）だ。藤田保健衛生大で３０年以上、臨床検査研究に従事し食品の安全性を調査してきた。ベテラン教授を直撃した。

「平成７年に食品衛生法が改正され、添加物に関する安全性はリスク管理の観点から確保されたと考えています。例えば、厚生労働省が安全性試験を義務付けている指定添加物に関しては、この４１年、危険性が認められて使用禁止になった例はありません。とはいえ、実は私も、それまでは添加物をネガティブに捉えていました。昭和２０年代後半から発生した水俣病、イタイイタイ病などの公害による食中毒や昭和４０年代以降、添加物『チクロ』『バターイエロー』と次々に発がん性が見つかり、消えていったためです。昭和５０年代初めまでに青年期を迎えた世代には、添加物＝危険な化学物質のトラウマともいうべきものがあります。この世代の消費者は猛烈な添加物排斥運動も行ってきたので彼らを意識し、食品産業は“無添加”にシフトしたのです」