「CEATEC 2024」を現地ルポ 家電評論家・多賀一晃氏が注目技術を深掘り
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スマートホームのややこしさを解決
この問題に対応したのが「YAMADAスマートハウス」という、ハウスメーカーの提供範囲を大きく超えたビジネスモデルです。同社はプロデューサーとして、エネルギーや警備など、ユーザーとなじみの薄い会社との間を取り持ってパッケージ化しています。
スマートホームで一番ニーズが高いセキュリティーでは綜合警備保障「ALSOK」と提携。個人契約では敷居が高くなりがちですが、この仕組みを使って利用すると、5年間、無料で使用できます（その後は有料）。
家電の音声同時操作には、AmazonアレクサやGoogleホームなど音声認識できるデバイスに、住宅設備機器業界最大手の企業・LIXILが用意したソフトをつないで使います。
太陽光発電による電力の自給自足は、スマートホームの当初の狙いのひとつですから、もちろん、今回のパッケージでも可能です。その蓄電に欠かせないのが今はEV（電気自動車）で、蓄電池として活用することが強調されています。災害時には移動も電気の供給もでき、安心感が大きい。
こうした機能が重なって、スマートホームの敷居はとても低くなっているのです。では、価格はどうなっているのでしょうか。スマートホームの値段はピンキリですが、「3000万円の注文住宅だと、そのうち500万円ほどがスマートハウス化に必要な費用と考えてもらえれば」（ヤマダホームズ担当者）といいます。購入代金にはヤマダデンキのポイントがつき、同店でIoT家電の購入もできるのでオトクです。
