春日良一五輪アナリスト
長野県出身。上智大学哲学科卒。1978年に日本体育協会に入る。89年に新生JOCに移り、IOC渉外担当に。90年長野五輪招致委員会に出向、招致活動に関わる。95年にJOCを退職。スポーツコンサルティング会社を設立し、代表に。98年から五輪批評「スポーツ思考」（メルマガ）を主筆。https://genkina-atelier.com/sp/
1年生IOC委員が示す五輪ビジネスモデルの限界…パナソニック、トヨタなど日本企業も続々撤退へ
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それに気づいている候補者はいるか？
渡辺はスポーツ外の人々にオリンピズムを伝えるスポーツの社会貢献を訴えている。
コーはスポンサーとの協働関係強化やデジタルを駆使した若い世代の取り込みを主張している。
五輪マーケティング創設者の子息であるサマランチすらも、その成功を認めながら今日的需要に応える進化を求める。
最も具体的な展開が見えるのはエリアシュだ。「今やコンテンツ消費方法がテレビからストリーミングへ、ライブ中継からハイライト視聴へ、スポーツ観戦からストーリーテリングへ、従来モデルからユーチューバーや無料ストリーミングなどに移行している」としてYouTube、Netflix、Apple、Amazonなどのストリーミングサービスの門戸を開くと提言する。
若者はテレビを見ない。パリ五輪コンテンツの視聴時間はYouTubeだけで400億時間に達した。単にロゴの可視性だけを売り物にするこれまでの五輪ビジネスモデルの限界を見ているのだ。
