1年生IOC委員が示す五輪ビジネスモデルの限界…パナソニック、トヨタなど日本企業も続々撤退へ
このIOC委員1年生のエリアシュの立候補はビッグサプライズだった。130年の伝統を誇るIOCの会長にはIOC委員としての相当な経験と人脈が必要だと誰もが考えていたからだ。世界経済フォーラムでもリーダーとして認められ、環境問題でも世界の先頭を走っている彼に五輪商業化改革を求めるのは合理的かもしれない。しかし、2021年に国際スキー・スノーボード連盟会長になった彼の地球環境問題優先の剛腕ぶりはスキー関係者の批判的集中砲火を浴びたこともある。どうするIOC?