NYハーレムから、激動のアメリカをレポートするジャーナリスト。 ダイバーシティと人種問題、次世代を切りひらくＺ世代、変貌するアメリカ政治が得意分野。 早稲稲田大学政経学部卒業後1991年NYに移住、FMラジオディレクターとしてニュース/エンタメ番組を手がけるかたわら、ロッキンオンなどの音楽誌に寄稿。メアリー・J・ブライジ、マライア・キャリー、ハービー・ハンコックなど大物ミュージシャンをはじめ、インタビューした相手は2000人を超える。現在フリージャーナリストとして、ラジオ、新聞、ウェブ媒体にて、政治、社会、エンタメなどジャンルを自由自在に横断し、一歩踏みこんだ情報を届けている。 2019年、ミレニアルとZ世代が本音で未来を語る座談会プロジェクト「NYフューチャーラボ」を立ち上げ、最先端を走り続けている。 ホームページURL: https://megumedia.com
昨年1年間でLGBTQ+の若者の4割が自死を考えた…米国で高まる懸念
昨年1年間でLGBT＋の若者の4割が自死を考えたというデータが発表され、衝撃が走っています。
調査を行ったのは、アメリカ版命の電話を運営する非営利団体トレヴァー・プロジェクトで、13歳から24歳のLGBTQ＋（レスビアン・ゲイ・バイセクシャル・トランスジェンダー・クイア＋）の1万8000人が対象となりました。
あまりに高い数字の原因として団体が挙げているのが、アメリカの多くの州で近年制定されている新たな法律です。昨年2023年だけで500ものLGBTQ＋の「人権を縮小する」法律が作られています。
これらの法律は、トランスジェンダー（生まれた性別とは異なるジェンダーに属していると認識している人）の若者に対するホルモン治療の制限・禁止から、LGBTQ＋に関する本を含む学校での教育の禁止、自認する性のトイレの使用禁止など多岐に渡っています。特に南部保守州で、LGBTQ＋の権利が剥奪される傾向にあります。
アメリカではZ世代（10代から20代前半）の若者の2割が、自分がLGBTQ＋と自認しているだけに、影響は小さくありません。
