米五輪委が218億円の資金不足 東京五輪延期で“パンク寸前”

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 これを財源に、選手には1300万ドル(約14億2000万円)の奨学金や、各競技団体へ7500万ドル(約81億8600万円)など、年間1億ドル(約109億円)以上の分配を行っているのだが、五輪が実際に開催されるまでその大金が入ってこないのだ。

 すでに米国自転車連盟では70人いた職員のうち28人を解雇(一時解雇を含む)。米国ボート協会も職員の3分の1を削減し、残った職員の給与もカットしたという。

 米国の多くの五輪代表候補たちは、スポンサーのいる一部のスター選手以外は、USOPCからの支援で生計を立て、トレーニングを行っている。コロナ禍はスポーツ大国にも影を落としているのだ。

 ちなみに、日本は近年、100億円以上の国家予算が選手強化に充てられ、そのほとんどは五輪の有望選手を抱える競技団体などに配分されている。もちろん、今後はコロナ禍の影響を受けるだろうが、多額の税金を原資にレベルアップに励める点は米国選手より恵まれている。

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