160から120へ…大リーグ機構提案のマイナー球団削減が加速
新型コロナウイルス感染症の拡大で開幕の時期が見通せないのは、大リーグだけではない。マイナーリーグも米国各地で進む経済活動の再開の状況を見ながら、開幕の可能性を模索している。
無観客であっても試合を中継することで放映権料を得ることができる大リーグと異なり、試合の実況中継はラジオが中心のマイナーリーグでは、週末の試合の入場券と物品の販売の売り上げが主な収入源となっている。そのため、公式戦を開始することができたとしても、球場での観戦が実現しない限り各球団の経営は苦しくなる。
こうした中で、繊細な間柄にあるのが、大リーグ機構とマイナーリーグの関係だ。なぜなら、両者の間には、大リーグとマイナーリーグとの提携関係の見直しの問題が横たわるからだ。
実際、大リーグ機構が提示した、今シーズンで現行の協約が満了することに合わせて提携するマイナー球団の数を160から120に減らす案は、「野球文化の危機」などと米国内でも議論を起こした。
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