愛媛大学医学部卒。日本リハビリテーション医学会・脳神経外科学会・脳卒中学会・認知症学会専門医。1987年に脳卒中治療を専門とする脳神経外科医になる。97～2000年に北欧で脳卒中病態生理学を研究。初台リハビリテーション病院脳卒中診療科長を務めた04年に脳科学リハビリ医へ転向。12年に副院長・回復期リハビリセンター長として世田谷記念病院を新設。NHK「プロフェッショナル 仕事の流儀」（第200回）で特集され、「攻めのリハビリ」が注目される。17年から大泉学園複合施設責任者・ねりま健育会病院院長を務める。著書に「患者の心がけ」（光文社新書）などがある。
自立した高齢者を介護状態にさせないために何が必要なのか？
われわれ医療者は、急性期医療、回復期リハビリ医療、慢性期医療を行います。慢性期医療の多くは介護ケアになります。つまり、病気やケガで後遺障害が残ると介護状態になり、医療保険と介護保険で一生、国から支援してもらえるということです。病気や介護状態になった時、世界の中で日本ほど安心して生活できる国はほかにありません。しかし、それでいいのでしょうか。大切なのは、自立した高齢者が介護状態にならずに、その人なりの人生をすてきに楽しく暮らすことなのです。
現在の要介護者の割合は、70歳代で1割、80～84歳で3割、85～89歳で6割、90歳以上で9割になります。人生は100年時代に突入しています。このままでいいのでしょうか。もちろん、このままでは困ります。いま挙げた数字で“10歳の若返り”が求められます。つまり、要介護者を70歳代で数％、80～84歳で1割、85～89歳で3割、90歳以上で6割以下に低下させる必要があるのです。
そのためにどうすればいいかというと、加齢によるフレイル（身体的機能低下）、サルコペニア（筋肉量低下）、認知症の問題に正面から立ち向かわなければなりません。体の関節可動域とバランス、体力を保ち、筋肉量の低下を防ぎ、認知機能の低下を防ぐ必要があるわけです。
