永田宏長浜バイオ大学コンピュータバイオサイエンス学科教授
筑波大理工学研究科修士課程修了。オリンパス光学工業、ＫＤＤＩ研究所、タケダライフサイエンスリサーチセンター客員研究員、鈴鹿医療科学大学医用工学部教授を歴任。オープンデータを利用して、医療介護政策の分析や、医療資源の分布等に関する研究、国民の消費動向からみた健康と疾病予防の解析などを行っている。「血液型 で分かるなりやすい病気なりにくい病気」など著書多数。
【総合感冒薬の処方量】県民1人当たりの日本一は山口県
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解熱鎮痛剤をはじめとする処方薬をスイッチＯＴＣに転換すれば、軽い症状の患者の多くが病院に行かず、自分でクスリを買って治すようになるはずです。「セルフメディケーション」と言って、１９９０年代から注目を集め、いまでは医療費抑制の切り札として、各国で推奨されています。日本も今年１月から「セルフメディケーション税制」を導入し、推進しているところです。スイッチＯＴＣ薬を自費で購入すると、１世帯で合計１万２０００円を越えた分を所得から控除してくれます（ＯＴＣ薬控除）。
市販のかぜ薬にも、スイッチＯＴＣ薬が配合されています。〈表〉には各県の、県民１０万人当たりのドラッグストア数も載せました。ドラッグストアの軒数が多ければ、病院での処方量が減るはず。ところが数字を見る限り、あまり相関はなさそうです。
処方量の少ない県は、医者が足りないところばかり。かぜぐらいで、いちいち病院にはかからないのでしょう。病院のクスリを減らすためには、スイッチＯＴＣよりも、病院や医者を減らすほうが効果的ということかもしれません。
