筑波大理工学研究科修士課程修了。オリンパス光学工業、ＫＤＤＩ研究所、タケダライフサイエンスリサーチセンター客員研究員、鈴鹿医療科学大学医用工学部教授を歴任。オープンデータを利用して、医療介護政策の分析や、医療資源の分布等に関する研究、国民の消費動向からみた健康と疾病予防の解析などを行っている。「血液型 で分かるなりやすい病気なりにくい病気」など著書多数。
受験生も参考に 私立医科大学の経営型3パターンとは？
総収入に対する教職員の人件費率と、付属病院の医療経費率（医薬品・消耗品・外部委託費・給食費など）にも各校の特徴が表れています＜表＞。
付属病院のベッド数が少なく、学生納付金の比率が高い愛知医大と金沢医大は、人件費率・医療経費率ともに高めです。愛知医大は医療経費が全収入の５０％を超えています。
金沢医大も４０％を超える高水準です。関東の医科大学と比べて１０ポイントほど高い数字ですが、決算書からは、詳細までは分かりません。
大阪医科薬科大は、合併による特別利益が大きかったため、本業である教育活動支出に占める数字を計算しました。医学部と薬学部で構成されるので、教員数が多く、それが高い人件費率に反映されていると思われます。医療経費率は低い数字になっていますが、対医療収入で見ると３２・４％となり、大学病院としては標準的な水準にあることが分かります。
付属病院のベッド数が多く、学生納付金が少ない関西医大は、東京慈恵会医大や独協医大など、関東の医科大学と同水準の人件費率・医療経費率を示しています。付属病院を主体とする大学経営を行うと、だいたいこの水準に落ち着くということなのかもしれません。
