SNSでの精子提供の急増と個人間の取引に潜む大きなリスク
精液中にまったく精子がいない状態を「無精子症」と呼び、日本人男性の約1%にみられると言われています。無精子症と診断されても、「MD-TESE」と呼ばれる精巣内から直接精子を探す方法で見つけ出すことができる方もいますが、見つからない場合はご自身の精子で挙児を得ることは不可能となります。そうなると、残る選択肢は第三者から精子の提供を受けるか、養子縁組をするかしか手立てはありません。
無精子症と診断されたご夫婦がお子さんを得る方法として行われてきたのが、第三者から提供された精子を女性の子宮に注入する「非配偶者間人工授精(AID)」です。AIDは1948年に慶應義塾大学病院で初めて行われ、現在までに全国で約1万人以上のお子さんが生まれていると言われています。しかし、慶應義塾大学病院では新規のAIDを希望する患者の受け入れは中止しており、現在AIDが受けられる医療機関は全国に数カ所しかありません。これは精子提供者の情報を開示する必要性が高まっており、ドナーが減っているためです。
このように提供精子を用いて治療を受けられる施設が減っている中で、SNSなどによる個人間での精子提供が増加しています。Twitterで「精子ドナー」と検索すると、多数の匿名精子提供者がヒットします。提供者のほとんどは無償で精子を提供しており、その提供方法は、採取した精子を渡し注射筒(シリンジ)を使って自分で腟内に注入するシリンジ法だけでなく、中には直接、提供者と性交渉を行って精子提供を受けている方もいるようです。このような形態の精子提供はSNSだけでなく、最近では精子希望者と精子提供者を結ぶマッチングサイトもでてきています。