NYハーレムから、激動のアメリカをレポートするジャーナリスト。 ダイバーシティと人種問題、次世代を切りひらくＺ世代、変貌するアメリカ政治が得意分野。 早稲稲田大学政経学部卒業後1991年NYに移住、FMラジオディレクターとしてニュース/エンタメ番組を手がけるかたわら、ロッキンオンなどの音楽誌に寄稿。メアリー・J・ブライジ、マライア・キャリー、ハービー・ハンコックなど大物ミュージシャンをはじめ、インタビューした相手は2000人を超える。現在フリージャーナリストとして、ラジオ、新聞、ウェブ媒体にて、政治、社会、エンタメなどジャンルを自由自在に横断し、一歩踏みこんだ情報を届けている。 2019年、ミレニアルとZ世代が本音で未来を語る座談会プロジェクト「NYフューチャーラボ」を立ち上げ、最先端を走り続けている。 ホームページURL: https://megumedia.com
メンタルが完璧でなくても…コロナ禍の若者の自殺をどう防ぐ？
コロナ禍中、アメリカの若者の自殺願望が高まっているというデータをＣＤＣ（アメリカ疾病対策センター）が発表し、波紋が広がっています。調査によれば、１８～２４歳のＺ世代の４人に１人が、過去３０日間に自殺を考えたことがあると答えています。これは、大人の１０人に１人に比べて２倍以上の数字です。
特に若者のリスクが大きい理由について、「コロナ禍で友人や先生などと切り離され、１人で将来の不安を抱えながら家にこもっていることが多いからではないか」と専門家は語っています。
また、これはアメリカならではの理由ですが、家庭にある銃の存在も大きいとされています。コロナ禍以前から若者の銃による自殺は増えていて、２００９年から２０１８年までの１０年間で１５～２４歳の若者は１・５倍、１１～１４歳では３倍になっているのです。
アメリカでは人口１００人につき１２０丁もの銃が存在している計算になりますが、それに拍車をかけるのではないかと懸念されているのが、ここ半年の銃の売り上げの急増です。ロックダウンの不安と「ブラックライブズマター運動」に端を発した人種闘争への警戒感が原因とみられています。ＦＢＩによれば、７月の１カ月間、銃の購入のための身元確認の件数は３６０万件と過去最高を記録。しかも、コレクターではなく初めて銃を購入する一般人が多くを占めたということです。
